産業用カメラのメーカー15社の特徴｜シェアの実態と提供元の形の違い

産業用カメラは、国内の専業メーカーや海外メーカー、大手グループの日本法人が並ぶ分野です。まず15社の全体像を一覧で押さえます。

• 国内に本社を置くのは、オムロンセンテック、シーアイエス、アートレイ、フォトロン、ソニーマーケティングの5社
• 日本法人や日本の拠点が窓口になるのは、テレダイン・ジャパン、テレダインフリアージャパン、バスラー・ジャパン、JAI、LUCID、Mech-Mind、Zividの7社
• Allied Vision、The Imaging Source、Imperxの3社は、海外の会社が提供元である

表から読み取れる会社の違い

15社のうち、国内に本社を置くのは5社です。ただし、ソニーマーケティングは国内の販売会社で、カメラそのものの開発元とは書かれていません。日本の窓口の形は、日本法人、日本の拠点、代理店経由と会社ごとに異なります。

日本側の情報量にも差があります。Allied VisionとThe Imaging Sourceは、日本の拠点の住所が公式ページにありません。バスラー・ジャパンは、日本語の公式サイト内でも所在地の表記が分かれています。

価格は円建てで公開されていない

製品マスタの20製品に、円建ての価格を載せた公式ページは確認できませんでした（2026年時点）。ソニーの2シリーズはオープン価格です。LUCIDの公式オンラインストアは、米ドル建てで表示しています。

そのほかの会社は、型式ごとの問い合わせや見積依頼が前提です。フォトロンのINFINICAMは、価格入りの資料を公式の資料ダウンロードページで案内しています。費用の考え方は産業用カメラの費用の記事で整理しています。

メーカー別シェアを示す公的・業界団体のデータは、見つかりませんでした。確認日は2026年11月5日です。数字を示せるだけの出典が揃わないため、この記事では順位表を作らず、割合も載せていません。

公表されている統計は確認できなかった

産業用画像分野には、一般社団法人日本インダストリアルイメージング協会（JIIA）があります。同協会は事業の一つに、市場情勢などの調査・統計資料の開示と提供を掲げています。

ただし、編集部が確認した公開ページでは、市場統計の数値もメーカー別の内訳も見つかりませんでした。また、産業用カメラの区分を持つ公的統計も、確認した範囲では見つかっていません。

民間調査の数字を使わない理由

民間の調査会社は、マシンビジョンやマシンビジョンカメラの市場規模を公表しています。ただし、対象がシステム全体なのかカメラ単体なのか、地域がどこまでかは、調査ごとに異なります。

無償で見られる範囲では、定義や調査範囲を確かめにくいものが目立つ状況です。この記事では、出典・調査年・範囲・何を数えたかの4点が揃わない数字を、載せていません。

シェア表記の根拠を確かめる

製品資料やニュースに「シェアNo.1」といった表記があれば、出典を確認します。見るべき点は、調査機関の名前、調査年、対象範囲、何を数えた数字かの4つです。

1つでも欠ける表記は、順位として扱わないほうがよいでしょう。公式サイトが掲げる表記でも、調査の範囲が読み取れなければ同じ扱いになります。

産業用カメラのメーカーは、国内で誰が提供するかによって、窓口や情報の探しやすさが変わります。この記事では、提供元の形をもとに15社を4つのグループに分けて見ていきます。

国内に本社を置く会社と、日本法人が窓口の会社

オムロンセンテック、シーアイエス、アートレイ、フォトロンは、国内にカメラ関連の本社を置く会社です。ソニーマーケティングは、国内の販売会社として製品を案内しています。

海外グループの日本法人や日本の拠点が窓口なのは、テレダイン2社、バスラー・ジャパン、JAIの4社です。

海外の会社が提供元の会社

LUCID、Allied Vision、The Imaging Source、Imperxは、海外の会社が製品の提供元です。日本語の公式ページがある会社もありますが、日本の窓口の形は会社ごとに異なります。

Zividは東京オフィス、Mech-Mind株式会社は日本法人を持つ3Dカメラの会社です。2Dカメラとは用途が異なるため、別のグループにしました。

この先はグループごとに見る

次章からは、4つのグループを順に見ていきます。会社の数は、国内5社、日本法人4社、海外の2Dカメラ4社、3Dカメラ2社です。グループ内の並びは、順位ではありません。

国内に本社を置く5社は、会社概要を日本語の公式サイトで確認できます。ここでは、会社の素性と、製品の限定条件を見ていきます。

• オムロンセンテックは、センテック株式会社の事業をオムロンが承継し、2017年7月3日付でオムロンの100％子会社になった
• アートレイは、2017年6月に住友電気工業からInGaAs/GaAsSbカメラなどの事業を譲り受けている
• ソニーマーケティングは、ソニー株式会社の100％出資の国内販売会社である

オムロンセンテック株式会社

オムロンセンテックは、1987年11月創業のセンテック株式会社の事業をオムロンが承継した会社です。2017年7月3日付でオムロンの100％子会社となり、本社は神奈川県海老名市中央にあります。資本金は5,000万円、社員数は60名です。数字は会社概要ページの記載で、掲載日はありません。

製品は、GigE Visionエリアスキャンカメラとラインスキャンカメラです。エリアスキャンの代表型式は動作温度が0〜+40℃で、防塵・防水の記載はありません。ラインスキャンの16Kは取り込みボードが必要です。

株式会社シーアイエス

シーアイエスは1978年9月1日に、カフロ株式会社として設立されました。1992年1月に現社名へ変わり、資本金は9,000万円です。本社・工場は東京都八王子市東浅川町にあり、従業員数は94名です（2022年9月）。

VCC USB3.2シリーズは、USB 3.2 Gen2x1の10Gbpsに対応します。5Mのグローバルシャッター機で164fpsです。新製品のため質量がTBDで、動作温度の記載もなく、仕様書は問い合わせて入手します。

株式会社アートレイ

アートレイは1989年11月に、大阪市淀川区で創立されました。現在の本社は東京都杉並区高円寺北にあり、資本金は5,500万円です。従業員数は20名です（2022年9月現在）。米国にはARTRAY Inc.を置いています。

ARTCAM-99xSWIRは、ソニーのSWIRセンサーで400〜1700nmを撮像します。32万〜524万画素で、最大131fpsです。冷却モデルは440gで冷却ファンが付くため、小さな装置には非冷却モデルの検討が要ります。

株式会社フォトロン

フォトロンは1968年7月10日の創業で、資本金は1億円です。本社は東京都千代田区神田神保町にあります。従業員数は296名です。CAD関連ソフトウェアや高速度カメラ、画像処理システム、映像用機器などを手がけます。

INFINICAMは、約120万画素・1,000fpsの映像をPCへ送り続けられる点が特徴です。現行のUC-1.1はモノクロのみで、SDKのLinux対応は開発中とされています。本体のみの販売で、ケーブル・PC・レンズは別売です。

ソニーマーケティング株式会社

ソニーマーケティングは1997年4月1日の設立で、資本金は4億円です。ソニー株式会社の100％出資で、本店は東京都港区港南にあり、従業員数は約1,000名です。ソニーグループ各社と連携し、マーケティングやセールスを担います。

XCG-CGシリーズは、0.4M（300fps）から5.1Mまでのグローバルシャッター機をそろえます。XCG-CPシリーズは偏光カメラで、センサーは5.1M・23fpsの1種類です。価格は、オープン価格とされています。

この4社は、海外グループの日本法人や日本の拠点が、国内の窓口になっています。ここでは、日本の窓口の形と、公式で確認できた製品の限定条件を見ていきます。

• テレダイン・ジャパンとテレダインフリアージャパンは、どちらも米Teledyneグループに属する
• JAIの公式拠点一覧は、デンマークのJAI A/Sと日本のJAI Ltd., Japanを並べている
• バスラー・ジャパンは、日本語の公式サイトの確認時に会社概要を取得できなかった

テレダイン・ジャパン株式会社

Teledyneの公式拠点一覧には、東京都豊島区東池袋の拠点があります。Teledyne DALSAと、Teledyne e2vの日本拠点（Teledyne Japan Corporation）が同じ住所です。親会社のTeledyne Technologiesは、ニューヨーク証券取引所に上場しています。

Teledyne DALSA Lineaは、2k〜16kのラインスキャンカメラです。GigEモデルは最大80kHzで、16kのCamera Link HSモデルは生産終了です。

テレダインフリアージャパン株式会社

FLIRの日本語ページは、1978年の創業を述べています。2021年には、Teledyne Technologiesに買収されました。Teledyneの拠点一覧のFLIR欄には、電話番号しかありません。日本語サイトの拠点表記は、東京都品川区上大崎です。

Blackfly Sは、GigE版だけで52型式あります。代表型式の動作温度は0〜50℃で、防塵防水の記載はありません。A40・A50・A70はサーモカメラで、放射測定の解像度は最大640×480です。

バスラー・ジャパン株式会社

バスラー・ジャパンは、ドイツのBasler AGの日本法人です。日本語の公式サイトの会社概要は、編集部の確認時に取得できませんでした。設立年や資本金は書いていません。日本語の公式サイトでは、ページにより所在地の表記が異なります。

ace 2シリーズは、6種類のインターフェースを同じシリーズでそろえます。標準モデルの保護等級はIP30で、粉塵や水のかかる場所ではIP67モデルが必要です。5GigEモデルはPoE非対応です。

株式会社ジェイエイアイコーポレーション

JAIの公式拠点一覧には、デンマークのJAI A/Sと、日本のJAI Ltd., Japanが載っています。日本の拠点は横浜市神奈川区栄町です。宮崎県串間市には、JAI Manufacturing Japanがあります。公式の説明は、60年以上ビジョン産業に携わってきた、というものです。

Go-Xシリーズは、230万〜2450万画素で、6年保証が付きます。Sweep+シリーズはプリズム式で、10GigE以外の多くの型式は取り込みボードが必要です。

この4社は、海外の会社が製品の提供元です。日本語の窓口や代理店の情報は、公式ページで確認できる範囲に差があります。

• LUCIDの日本の窓口は、東京都千代田区のLUCID Vision Labs G.K.である
• Allied Visionは、公式サイトで「A TKH Technology Company」と示している
• Imperxは、米国に本社を置き、欧州の拠点がブルガリアのソフィアにある

LUCID Vision Labs, Inc.

LUCIDは2017年1月に設立されたカナダの会社で、ドイツ、日本、韓国、中国、台湾に拠点があります。日本の窓口は、東京都千代田区神田小川町のLUCID Vision Labs G.K.です。本社は、公式の連絡先がバーナビー、沿革がリッチモンドの新本社を示しています。

Triton2は、44×29mm・90gの小型機です。IP67になるのは、専用のレンズチューブとケーブルを使う場合に限ります。Helios2の深度画像は640×480です。

Allied Vision Technologies GmbH

Allied Visionは、ドイツのシュタットローダに本社を置く会社です。公式サイトは、TKHグループの支援を受けていると述べています。生産は、ドイツ、カナダ、ベルギーで行っています。日本語の公式サイトはありますが、日本の拠点の住所は載っていません。

Alviumシリーズは、200種類以上の型式で0.3〜24.6MPをカバーします。型式が多いぶん、センサー、インターフェース、マウントの組み合わせを型式ごとに確認する必要があります。

The Imaging Source Europe GmbH

The Imaging Sourceは、1988年に設立された産業用カメラメーカーです。公式サイトは、ドイツに本社を置くと述べています。ブレーメンに開発・生産の拠点があり、台湾にも生産を広げ、北米に営業・サポート拠点があります。

37Uシリーズは、USB 3.1で接続する56型式です。WindowsとLinuxのSDKを無償で使えます。USB接続のため、カメラとPCが離れる設置や、多数台の配線には向きません。

Imperx, Inc.

Imperxは、米国フロリダ州ボカラトンに本社を置く会社です。欧州の拠点として、ブルガリアのソフィアにImperx, Ltd.があります。品質管理は、ISO 9001に基づくと公式サイトで述べています。設立年は、公式サイトで確認できませんでした。

Cheetahシリーズは、1.68MPから65MPまでの解像度をそろえます。インターフェースは、Camera Link、CoaXPress、10GigEなど複数です。公式ページに、保証期間やSDKの名称の記載はありません。

3Dカメラの2社は、ロボットのピッキングや位置決めなど、点群を使う用途が中心です。2Dカメラの会社とは、比べる軸が異なります。

• Zividは、2015年5月にノルウェーの研究機関SINTEFから独立した会社である
• Mech-Mind株式会社は、東京に本社を置き、名古屋、大阪、熊本に営業所がある
• 2社とも、価格は公式ページで公開されていない

Zivid AS

Zividは、公式の沿革で2015年5月に設立された会社です。ノルウェーの研究機関SINTEFからスピンアウトし、本社はオスロのNydalenにあります。2024年9月の公式ブログは、東京オフィスの開設を伝えています。

Zivid 2+ Rシリーズは、5Mの2Dカラー画像と3D点群が画素単位で対応する3Dカメラです。本体は1kg未満ですが、ロボットハンドへの搭載では可搬重量の確認が要ります。年1〜2回のインフィールド検証も推奨されています。

Mech-Mind株式会社

Mech-Mind株式会社は、会社概要ページで2016年の創業とされています。資本金は2億85百万円で、東京本社は港区芝公園です。大田区には、トレーニングセンターを兼ねたショールームがあります。親会社との関係は、日本語ページに明記がありません。

Mech-Eyeシリーズは、レーザー方式や構造化光方式など機種が多い3Dカメラです。LSR Lは2.9kg、LSR XLは4.5kgと大型の機種もあります。LSRシリーズの稼働温度は-10〜45℃です。

各社が想定する企業規模は、製品マスタの編集部評価から読み取れます。評価は5段階で、中堅・中小との相性を示す項目を見ています。時点は製品マスタの記録で、2026年8月13日承認、一部は10月27日更新です。

小さく始めやすい会社

中堅・中小との相性を4と評価したのは、8製品です。オムロンセンテックのGigEエリアスキャンカメラとシーアイエスのVCC USB3.2が含まれます。Blackfly SとAlviumにも、同じ評価を付けました。

ほかの4製品は、JAI Go-X、ARTCAM-99xSWIR、The Imaging Source 37U、Basler ace 2です。PCにつなげて始められる点や、型式の選択肢の多さが評価の理由です。

大手向けの色合いが強い会社

評価が最も低い2は、JAI Sweep+とIMPERX Cheetahです。Sweep+は、多くの型式で取り込みボードが要ります。Cheetahは、高解像度モデルでCoaXPressの取り込みボードが必要です。

2つの評価の理由に共通するのは、カメラ以外の機器の費用です。価格が公開されていないため、システム全体の見積で確認する必要があります。

差が小さい点

残る10製品は、中堅・中小との相性が3です。工程管理の評価は2から5まで分かれ、多くの製品が3か4に収まります。カメラは判定を画像処理側に任せるため、会社の規模を分ける材料にはなりにくい項目です。

評価は編集部が公開情報から付けたもので、実際の使いやすさを保証するものではありません。会社をまたいだ順位づけにも使えないため、自社の設備規模と見比べる目安にとどめてください。

産業用カメラのメーカーは、資料ごとに社名や所在地、創業年の表記が異なる場合があります。価格の表記や、仕様の確認範囲の違いにも注意が必要です。

社名・所在地・資本関係は資料で異なる

オムロンセンテックの設立は2017年4月で、創業は1987年11月です。アートレイの会社概要は、1989年11月の創立としています。承継や創立など日付の意味は会社ごとに違うため、何の日付かを確認してください。

FLIRの日本法人は、確認した日本語ページに旧称のフリアーシステムズの表記が残っています。バスラー・ジャパンは、ページごとの所在地の表記が一致しません。LUCIDの本社所在地は、公式の連絡先と沿革で示す場所が異なります。

価格は表示の有無と通貨を確かめる

ソニーの2シリーズはオープン価格で、LUCIDの公式オンラインストアは、米ドル建てで表示しています。ほかの会社は、型式ごとの問い合わせや見積依頼が前提です。外貨建ての価格と円建ての見積は、為替や手数料が違うため、そのまま比べられません。

付属品の範囲も会社ごとに異なります。フォトロンのINFINICAMは本体のみの販売で、ケーブル、PC、レンズが別売です。ソニーのXCG-CPは、Windows版のSDKが別売です。選び方は産業用カメラの選び方の記事で整理しています。

仕様は型式ごとのデータシートで確かめる

TeledyneのLineaとJAIのGo-Xは、製品ページに動作温度の記載がありません。シーアイエスのVCC USB3.2は、新製品のため質量がTBDで、仕様書は問い合わせて入手します。

販売状況も動きます。Lineaの16Kカメラ（LA-HM-16K07A）は、生産終了です。会社概要の従業員数にも時点があり、アートレイとシーアイエスの数字は2022年9月のものです。製品の比較は産業用カメラの比較の記事、基礎知識は産業用カメラとはにまとめています。

産業用カメラの主要15社は、提供元の形で4つに分けられます。国内に本社を置く5社、日本法人が窓口の4社、海外の2Dカメラ4社、3Dカメラの2社です。メーカー別のシェアは、確認できた範囲では公表されていません。製品マスタの20製品に、円建ての公開価格は確認できませんでした。社名、所在地、創業年は資料ごとに違うため、公式サイトで日付と対象を確かめてください。動作温度や保護等級の記載がない製品もあるので、型式ごとのデータシートも確認しましょう。自社の設備規模や設置環境に合う会社は、その情報をもとに見極められます。