HMI（プログラマブル表示器）のメーカー13社の特徴｜シェアの実態と母体となる事業の違い

電機やFAの会社に加え、海外のオートメーション会社や産業用コンピュータの会社も提供しています。まず13社の全体像を一覧で押さえます。

• 主要13社のうち、国内に本社を置くのは三菱電機・富士電機・パナソニック インダストリー・オムロン・キーエンス・IDECの6社
• 残る7社はシーメンス・ロックウェル・シュナイダーエレクトリック（Pro-face）・アドバンテック・デルタ電子・WAGO・HMSで、日本法人や日本の窓口が提供元になっている
• 本体の価格を公式に公開しているのは、三菱電機・キーエンス・パナソニック インダストリーの3社

表から読み取れる会社の違い

表の13社は、母体の事業で4つに分かれます。電機が母体の3社と、制御機器やセンサが母体の3社があります。残りは、海外グループのオートメーション3社と、産業用コンピュータや通信、部品が母体の4社です。

Pro-faceは日本で生まれたブランドです。現在はシュナイダーエレクトリックのブランドなので、海外グループの会社に数えています。このグループ分けは編集部の整理で、順位や優劣を示すものではありません。

価格の公開は3社にとどまる

公式に価格を公開しているのは、三菱電機、キーエンス、パナソニック インダストリーの3社です。税区分は会社ごとに違います。三菱電機のGOT3000は税込で、GOT2000 GT25とキーエンス、パナソニックは税別です。

税区分や掲載時点が違う価格は、合算も単純な比較もできません。公開している3社でも、すべての構成が載っているとは限りません。残る10社は公式ページに価格の掲載がなく、販売店や問い合わせで確認します。

編集部が確認した範囲では、表示器のメーカー別シェアを示す公的データは見つかりませんでした。業界団体のデータも同様です（2026年11月5日時点）。市場全体の出荷金額も、表示器の区分を持つ統計は確認できていません。

表示器の区分を持つ統計は確認できていない

日本電機工業会（JEMA）は、産業用汎用電気機器の出荷実績を毎月公表しています。対象は、会員のうち参加を希望する会社が出荷する標準仕様の量産品で、金額は消費税を含む出荷金額です。

製品分類にはプログラマブルコントローラやサーボなどがあります。表示器は含まれていません（調査概要を2026年11月5日に確認）。そのため、表示器の出荷金額やメーカー別の割合は、この統計から読み取れません。

民間調査会社のレポートを見るときの注意

HMIの市場規模をうたう民間調査会社のレポートは、販売ページで見つかります。ただし多くは世界市場を対象にしていて、HMIに何を含めるかも調査ごとに違います。

本記事では、出典、調査年、調査範囲、数えたものの4点がそろわない数字を使っていません。有料部分の数字も扱っていません。

シェア表記の根拠を確かめる

資料に「シェアNo.1」「世界初」といった表記があれば、出典を確認する必要があります。見るべき点は、調査機関の名前、調査年、対象範囲、何を数えた数字かの4つです。1つでも欠ける表記は、順位として扱わないほうがよいでしょう。

Pro-faceの沿革には、HMIの累計販売が2019年に500万台を超えたとあります。これは自社の累計販売台数で、市場の割合を示す数字ではありません。本記事では順位表も作っていません。

表示器のメーカーは、母体の事業によって、組み合わせるPLCや画面作成ソフトの前提が変わります。この記事では、母体の事業をもとに13社を4つのグループに分けて見ていきます。

電機が母体の国内の会社

三菱電機、富士電機、パナソニック インダストリーは、電機や電子部品を母体に持つ国内の会社です。自社のPLCやサーボとあわせて表示器を提供しています。

制御機器・センサ・HMIが事業の国内の会社

オムロン、キーエンス、IDECは、制御機器やセンサ、HMIなどを事業に持つ国内の会社です。キーエンスは、複数メーカーのPLCに対応する表示器を提供しています。

海外発の会社は2つに分かれる

シーメンス、ロックウェル、シュナイダーエレクトリックは、オートメーション機器を中心に手がける海外グループの会社です。

アドバンテック、デルタ電子、WAGO、HMSは、産業用コンピュータ、電源、接続機器、産業用通信などを母体に持つ海外発の会社です。

この先はグループごとに見る

次章からは、国内の2グループ、海外の2グループの順に見ていきます。会社の数は、順に3社、3社、3社、4社です。グループ内の並びは、順位ではありません。

電機を母体に持つ3社は、PLCやサーボなどの制御機器とあわせて表示器を提供しています。ここでは、会社の素性と、表示器の価格や限定条件の違いを見ていきます。

• 3社のうち、表示器の価格を公式に公開しているのは、三菱電機とパナソニック インダストリーの2社
• 三菱電機は、GOT3000とGOT2000 GT25の2シリーズを提供している
• 富士電機のMONITOUCH V10は、V9シリーズの画面データを引き継げる

三菱電機株式会社

三菱電機は1921年1月15日の設立で、本社は東京都千代田区にあります。資本金は175,820百万円、連結従業員数は150,386人です（2026年3月末現在）。

GOT3000は、Ethernet 2ポートとOPC UAを標準で備えます。税込326,700円〜726,000円で、画面は8.4〜15.6型ワイドです。GOT2000 GT25は、税抜159,000円〜407,000円（2023年2月現在の掲載）です。

富士電機株式会社

富士電機は1923年8月29日の設立で、本社は東京都品川区大崎にあります。証券コードは6504です。資本金は47,586,067,310円、従業員数は26,955名です（2026年3月31日現在）。

MONITOUCH V10は8.4〜15型で、7型以下の小型機はありません。TS4000は、最大10台の外部端末から同時にアクセスできます。どちらも抵抗膜方式で、価格は公式ページにありません。

パナソニック インダストリー株式会社

パナソニック インダストリーの事業者表記は、大阪府門真市大字門真1006番地です。採用サイトによると、社員数は約3.5万人です（2026年4月現在）。売上高は1.2兆円です（2025年度）。

WHシリーズは、標準価格を公開しています（税別、2026年時点）。AWHS1R043（4.3インチ）は109,800円です。AWHA1C215（21.5インチ）は854,000円です。スタンダードはSDカードに対応しません。

制御機器、センサ、HMIを事業に持つ3社は、それぞれ特徴の異なる表示器を出しています。ここでは、会社の素性と、公式に確認できた製品の限定条件を見ていきます。

• 3社のうち、表示器の価格を公式に公開しているのは、キーエンスだけ（税別）
• オムロンは、公式サイトの本文を編集部の確認時に取得できず、会社概要の数字を扱っていない
• IDECは、HMIを4つの事業分野の1つに挙げている

オムロン株式会社

オムロンは制御機器とFAシステムを手がける会社で、本社は京都市にあります。公式サイトの本文を編集部の確認時に取得できなかったため、設立年や資本金は書いていません。

NAシリーズは、7〜15インチのワイド画面で、画面作成はSysmac Studioです。NBシリーズは3.5〜10.1インチで、作画ソフトのNB-Designerは無償です。NAは、他社PLCとの接続が公式ページに記載されていません。

株式会社キーエンス

キーエンスは1974年5月27日の設立で、本社は大阪市東淀川区東中島にあります。資本金は306億3,754万円で、東京証券取引所プライム市場に上場しています。連結従業員数は12,784名です（2026年3月現在）。

VT5シリーズは、税別の本体価格を公開しています（2026年時点）。7型ワイドのVT5-W07Mが169,000円、15型のVT5-X15が711,000円です。ドライブレコーダ再生は、モノクロのVT5-W07Mでは使えません。

IDEC株式会社

IDECは1945年に和泉商会として創業し、1947年に和泉電気として株式会社を設立しました。現在は東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード6652）。

HG1J/HG2J形は4.3インチと7インチのワイドで、前面はIP66F・IP67Fです。HG-V形は5.7〜15インチですが、同時に使える通信プロトコルは最大4種類です。

海外グループの3社は、自社のPLCや開発環境とあわせて表示器を提供しています。ここでは、日本での提供元の素性と、画面作成の前提を見ていきます。

• シーメンスは、画面作成にTIA PortalのWinCC Unifiedが前提になる
• ロックウェルは、公式の会社ページを編集部の確認時に取得できず、会社概要の数字を扱っていない
• Pro-faceの沿革の起点は、1972年に大阪で設立されたDigital Electronics Corporationである

シーメンス株式会社

シーメンス株式会社は、東京都品川区大崎にある日本法人です。所在地は、ゲートシティ大崎ウエストタワーです。Siemensの法人情報ページに日本の拠点として載っていますが、設立年や資本金の記載はありません。

Unified Comfort Panelsは7インチからです。縦向きに取り付けると、使用周囲温度の上限が40℃に下がります。Unified Basic Panelsは4〜12インチです。

ロックウェル オートメーション ジャパン株式会社

日本法人のロックウェル オートメーション ジャパンは、Allen-Bradleyの表示器を提供しています。公式の会社ページを編集部の確認時に取得できなかったため、所在地や設立年、資本金は書いていません。

OptixPanelは4.3〜21.5インチで、FactoryTalk Optixを載せます。PanelView 5000はLogixコントローラとの統合が前提です。他社PLCへの接続は、製品ページに記載がありません。

シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社

Pro-faceの公式サイトでは、ブランド名が「Pro-face by Schneider Electric」です。沿革は、1972年に大阪で設立されたDigital Electronics Corporationから始まります。

GP6000は、GP4000とSP5000の後継で、OPC UAとEthernet 2ポートを標準で備えます。スタンダードの5型・7型は、抵抗膜式です。ST6000も抵抗膜式で、価格はどちらも公式ページにありません。

産業用コンピュータや電源、接続機器、産業用通信を母体に持つ4社が、表示器を事業の1つに加えています。ここでは、会社の素性と、日本語の公式ページで確認できる範囲を見ていきます。

• 4社のうち、表示器の価格を公式に公開している会社はない
• HMSは、2024年にRed Lion Controlsを買収したと公式の沿革に記載している
• デルタ電子とWAGOは、日本法人が国内の提供元になっている

アドバンテック株式会社

アドバンテック株式会社は、台湾発の産業用コンピュータの会社の日本法人です。所在地は東京都台東区台東です。日本語の公式ページには設立年や資本金の記載がなく、これらは書いていません。

WOP-300Kは8・10.1・15.6インチの3機種です。500以上のメーカーの機器に対応するドライバを持ちます。作画ソフトHMINavi Designerは無償ですが、タッチパネルはマルチタッチに対応しません。

デルタ電子株式会社

デルタ電子は、DELTA ELECTRONICS, INC.の日本法人です。1991年6月に設立され、創業は1971年です。所在地は東京都港区芝浦で、資本金は59億6000万円、従業員は約390名です（2026年4月現在）。

DOP-100シリーズは、日本語の製品ページに4機種が載っています。作画用のソフトは無償です。タッチ方式や前面の保護等級、対応する他社PLCの記載がなく、選定時に問い合わせが要ります。

ワゴジャパン株式会社

WAGOは1951年にドイツのミンデンで始まった会社で、日本ではワゴジャパン株式会社が窓口です。所在地は東京都江東区亀戸1-5-7です。日本法人の設立年や資本金は、公式ページに記載がありません。

タッチパネル TP600は、Web・Visu・コントロールの3機能から選べます。国内PLCの専用ドライバは公式ページに記載がなく、主にWAGOのコントローラと組み合わせて使います。

HMSインダストリアルネットワークス株式会社

HMSは1988年に、スウェーデンのハルムスタッド大学の卒業研究から始まりました。本社は同地にあります。日本の窓口は、HMSインダストリアルネットワークス株式会社です。

Red Lion Graphiteは、使用温度が−20〜60℃で、前面はIP66です。IEC 61131の言語を使うには、Crimson Controlモジュールが別途必要になります。日本語の公式ページは個別機種の情報が少なく、仕様は英語ページで確認します。

表示器は、ブランド名やシリーズ名が長く使われる一方で、提供元の会社が変わる例があります。ここでは、公式サイトの沿革や製品ページで確認できた変遷を整理します。

Pro-faceはシュナイダーエレクトリックのブランド

Pro-faceの公式サイトでは、ブランド名が「Pro-face by Schneider Electric」です。ページ下部の著作権表示には、Schneider Electric Japan Holdings Ltd.とあります。

Pro-faceの沿革の起点は、1972年に大阪で設立されたDigital Electronics Corporationです。資料に旧社名が出てきたときは、現行品の提供元を製品ページで確認してください。

Red LionはHMSの傘下に

HMSの公式沿革によると、HMSは2024年にRed Lion Controlsを買収しました。同社は米国ペンシルベニア州ヨークの会社で、約400人が加わったとされています。

買収の完了日や出資比率は沿革に記載がなく、本記事では書いていません。国内の窓口は、HMSインダストリアルネットワークス株式会社です。

旧シリーズから新シリーズへの置き換え

三菱電機のGOT3000は、GOT2000の次世代表示器です。富士電機のMONITOUCH V10は、V9シリーズの画面データを引き継げます。Pro-faceのGP6000は、GP4000とSP5000の後継です。

シーメンスのMTP1200は、KTP1200 Basicの後継です。取り付け寸法が同じで、置き換えやすいとされています。オムロンのNBシリーズは、旧型から-V1へ移る場合に置き換えガイドの確認が要ります。

各社が想定する企業規模は、製品マスタの編集部評価から読み取れます。評価は5段階で、中堅・中小との相性を示す項目を、2026年10月時点で製品ごとに採点したものです。

小さく始めやすい会社

中堅・中小との相性を4と評価したのは、オムロンのNBシリーズ、パナソニック インダストリーのWHシリーズ、アドバンテックのWOP-300K、デルタ電子のDOP-100です。いずれも作画ソフトが無償で、WHは本体価格も公開しています。

ほかに4と評価したのは、三菱電機のGOT2000 GT25とPro-faceのST6000です。GT25は参考標準価格を公開し、ST6000は4.3型ワイドの小型機からそろい、作画ソフトを2種から選べます。

大手や特定のコントローラ向けの会社

評価が最も低い2は、5製品です。オムロンのNAシリーズ、シーメンスのUnified Comfort Panels、ロックウェルのOptixPanelとPanelView 5000、Red LionのGraphiteが該当します。

NAとPanelView 5000は、自社のコントローラとの組み合わせが前提です。Comfort PanelsはTIA Portalが必要で、Red Lionは日本語の情報が少ない点が理由に挙がっています。5製品とも価格は公開されていません。

差が小さい点

工程管理と保全管理の評価は、ほとんどの製品が3か4です。この2項目は、会社の規模を分ける材料にはなっていません。残る製品の中堅・中小との相性は、多くが3です。

評価は編集部が公開情報から付けたもので、実際の使いやすさを保証するものではありません。会社をまたいだ順位づけにも使えないため、自社の設備規模と見比べる目安にとどめてください。

表示器のメーカーは、ブランド名と法人名が一致しない場合があります。価格の表記や、日本語の公式ページで確認できる範囲の違いにも注意が必要です。

ブランド名と提供元の法人名は一致しない

Pro-faceの提供元は、シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社です。Allen-Bradleyは、ロックウェル オートメーション ジャパン株式会社が提供しています。Red Lionの窓口は、HMSインダストリアルネットワークス株式会社です。

GOTは三菱電機、MONITOUCHは富士電機、NAとNBはオムロンのシリーズ名にあたります。問い合わせや見積では、シリーズ名と型式、提供元の法人名をそろえて伝えると食い違いを避けられます。

価格は税区分と掲載時点を確かめる

三菱電機のGOT3000は税込、GOT2000 GT25は税抜の価格です。GT25の価格は、2023年2月現在の掲載にとどまります。キーエンスとパナソニック インダストリーは税別です。税区分や時点の違う価格は、そのまま比べられません。

価格の範囲にも違いがあります。GOT3000のVPN接続機能は、別売のライセンスが要ります。キーエンスのVT5-WXと作画ソフトのVT STUDIOは、要見積です。パナソニックのxAscender Suiteは無償ですが、制御機器会員登録が必要です。

日本語の公式ページで確かめられる範囲に差がある

ロックウェルのOptixPanelは、日本語の製品ページがAIによる翻訳とされています。詳しい仕様は、英語の技術資料で確認します。Red Lion Graphiteも、仕様の確認は英語の製品ページが中心です。

デルタ電子のDOP-100は、日本語の製品ページに載っている機種が4つです。他社PLCの記載もありません。オムロンの公式サイトは、編集部の確認時に本文を取得できませんでした。最新の仕様は各社に確認してください。

HMI（プログラマブル表示器）の主要13社は、国内6社と海外7社に分かれます。国内は電機系の3社と、制御機器・センサ・HMI系の3社です。海外は、オートメーション大手の3社と、産業用コンピュータ・通信・部品が母体の4社です。メーカー別のシェアは、確認できた範囲では公表されていません。日本電機工業会の出荷実績も、製品分類に表示器を含みません。価格を公式に公開しているのは3社にとどまり、税区分も会社ごとに違います。ブランド名と提供元の法人名が異なる例もあるため、製品ページと公式の会社情報の両方で確認しましょう。