ウェアラブル端末・スマートグラスのメーカー13社の特徴｜シェアの実態と表示の有無・母体事業の違い

13社には、PCやXR端末の会社が含まれます。カメラ、映像サービス、通信機器、モバイル端末の会社も並びます。まず全体像を一覧にしました。

• 主要13社のうち、日本に本社を置くのは10社で、残る3社はRealWear、Zebra、Vuzixの海外発の会社である
• 目の前に画面を置く端末を出しているのは、Dynabook、NTTコノキューデバイス、ビュージックスジャパン、RealWearの4社
• 残る9社は、カメラ、首掛け、手首装着など、画面を目の前に置かない端末を出している

表から読み取れる会社の違い

目の前に画面を置く端末を出す会社は、13社のうち4社です。残る9社の端末は、カメラや首掛け、手首装着など、作業者に画面を見せない形をしています。

手順書を作業者の視界に出したいのか、現場の映像を遠隔地へ送りたいのかで、見る会社が変わります。同じ会社でも、製品によって表示の有無が違うため、型式ごとの確認が欠かせません。

価格を確認できたのは3製品

公式ページに金額を確認できたのは、17製品のうち3製品でした（2026年時点）。該当するのは、THINKLET、MiRZA、G-POKEです。提供元は、Fairy Devices、NTTコノキューデバイス、MIYOSHIの3社になります。

THINKLETとMiRZAは税込で、G-POKEは月額で税抜の表示です。税区分と支払い方が違う金額は、合算も比較もできません。残る14製品は、公式ページに価格がなく、問い合わせで確認する形です。

編集部が確認した範囲では、メーカー別シェアを示す公的データは見つかりませんでした。業界団体のデータも、同様に見つかっていません（2026年11月10日時点）。

国内XR市場の台数は端末の合計値

矢野経済研究所は、国内XR市場の調査結果を2025年に公表しています。調査期間は2025年1〜6月です。XRデバイスのメーカーなどへの面談とアンケート、文献調査を併用しています。

2024年の国内XRデバイス市場は、メーカー出荷台数ベースで45万6,000台と推計されています。数字は、ヘッドマウントディスプレイとARスマートグラスの合算です。ウェアラブルカメラや首掛け型は含まれません。メーカー別の内訳もなく、13社の割合は読み取れません。

メーカー別の公的統計は見当たらない

国内の出荷実績をメーカー別に示す公的統計や、業界団体の統計は、検索では見つかりませんでした。端末の形が多様で、統一した区分の統計も確認できていません。

民間調査会社のレポートは、販売ページの概要の範囲での確認にとどまります。出典、調査年、調査範囲、数えたものの4点がそろわない数字は使いません。有料部分の数字は扱わない方針です。

シェア表記の根拠を確かめる

資料に「シェアNo.1」「国内最大」といった表記があれば、出典を確認する必要があります。見るべき点は、調査機関の名前、調査年、対象範囲、何を数えた数字かの4つです。

1つでも欠ける表記は、順位として扱わないほうがよいでしょう。編集部が確認した公式ページでは、この4点がそろったシェア表記を見つけられませんでした。順位表は作っていません。

ウェアラブル端末は、画面を目の前に置くかどうかで、できる作業が変わります。この記事では、表示の有無と母体の事業をもとに、13社を3つのグループに分けて見ていきます。

画面を目の前に置くか、置かないか

目の前に画面を置く端末は、作業手順や図面を視界に出せます。置かない端末は、現場の映像と音声を遠隔地へ送る用途が中心です。

どちらも現場で使えますが、できることが違います。会社を見る前に、手順の表示が必要か、映像の共有で足りるかを決めておくと、読み進めやすくなります。

母体の事業によって製品の出し方が違う

XR端末の会社では、表示方式や重さが製品の特徴になります。カメラや映像サービスの会社では、映像の送り方やクラウドでの管理が製品の中心です。

通信機器やIT機器の会社は、自社の既存の事業に合わせた形で端末を出しています。母体の事業を知ると、導入後に必要なものを見通しやすくなります。

この先はグループごとに見る

次章では、画面付きの端末を出す会社から見ていきます。続いて、映像共有を軸にする会社、ほかの事業を母体に持つ会社の順に進みます。

会社の数は、順に4社、5社、4社です。グループ内の並びは、国内の会社を先に、海外発の会社を後にしています。順位ではありません。

画面を目の前に置く端末を出す4社は、XR端末の会社と、米国発の産業用端末の会社です。ここでは、会社の素性と、公式に確認できた製品の限定条件を見ていきます。

• 4社のうち、公式ページで金額を確認できたのは、NTTコノキューデバイスのMiRZAだけ（税込の希望小売価格）
• Dynabookは2020年8月からシャープの100%子会社、NTTコノキューデバイスはNTTコノキューとシャープの合弁会社
• RealWearの日本での提供窓口は、NSW株式会社である

Dynabook株式会社

Dynabookは1954年9月9日の創業で、本店は東京都江東区豊洲にあります。資本金は43億円、連結従業員数は2,236名です（2026年4月1日現在）。2020年8月から、シャープの100%子会社です。

dynaEdge XR1は、両眼それぞれフルHDで、対角約45°の表示を持ちます。グラスは約89gです。専用のXRコントローラーdynaEdge C1と組み合わせて使い、グラス単体では動きません。使用温度は5〜35℃で、防水には対応しません。

株式会社NTTコノキューデバイス

NTTコノキューデバイスは、NTTコノキューとシャープの合弁会社です。2023年4月3日に事業を開始し、事業内容はXRデバイスの企画・開発です。所在地は東京都千代田区永田町です（2023年3月の発表時点）。

MiRZAは、電池込みで約125gの両眼XRグラスです。希望小売価格は248,000円（税込、2026年時点）と公式に載っています。動作にはAQUOS R10・R9 pro・R9のいずれかが必要です。連続使用は1〜1.5時間です。

ビュージックスジャパン株式会社

ビュージックスジャパンは、2023年1月に設立された日本法人です。株主は、米国のVuzix Corporation（100%）です。米国法人の日本支店が2007年から行ってきた事業を、2023年に引き継ぎました。本社は岡山市北区今です。

Vuzix M400はIP67相当の単眼型で、1280万画素のカメラを持ちます。本体の電池は135mAhと小さく、長く使うには外付けの電池が必要です。Vuzix LX1は、取り外せる7,000mAhの電池を積みます。防塵防水はIP54相当で、視野角は18度です。

RealWear, Inc.（日本の窓口はNSW株式会社）

RealWearは2016年に創業した、米国ワシントン州バンクーバーの会社です。日本の提供窓口のNSWは、1966年8月3日の設立で、東京証券取引所プライム市場に上場しています。連結従業員数は2,536名です（2026年3月末現在）。

Navigator 520は274gで、IP66と2mの落下に耐えます。Navigator Z1は、ATEX Zone 1の認証を取得した防爆仕様です。Arc 3は179gですが、NSWは屋内作業向けとしています。3製品とも、公式に価格の掲載はありません。

映像を撮って送ることを軸にする5社は、母体の事業がそれぞれ違います。母体は、カメラ、クラウド、音声技術、Web会議システムなどに分かれます。ここでは、会社の素性と、製品の限定条件を見ていきましょう。

• 5社のうち、公式ページで金額を確認できたのは、Fairy DevicesのTHINKLET（税込）とMIYOSHIのG-POKE（月額、税抜）
• ザクティは、パナソニック／三洋電機グループから分離独立して、2013年に事業を始めた
• ジャパンメディアシステムの公式ページには、LiveOn Nanoの仕様は開発中との注記がある

株式会社ザクティ

ザクティは、2013年4月にパナソニック／三洋電機グループから分離独立して、事業を始めました。本社は大阪市北区の梅田スカイビルにあります。資本金は100百万円、従業員数は275名です（2026年4月1日現在）。

Xacti LIVE CX-WL100Wは、カメラヘッドが29gのウェアラブルカメラです。画面を持たず、映像の送信にはスマートフォンなどが別に要ります。料金プランは24か月以上の契約（税抜）で、金額は公式に掲載がありません。

セーフィー株式会社

セーフィーは2014年10月23日の設立で、本社は東京都品川区西品川にあります。東京証券取引所グロース市場に上場しています。連結従業員数は644名です（2026年6月30日現在）。

Safie Pocket2 Plusは、IP67の防塵防水を持ち、映像をクラウドに残せます。内蔵の電池で最大8時間動きます。作業者に手順を表示する画面はなく、料金は公式に掲載がありません。

Fairy Devices株式会社

Fairy Devicesは2007年4月9日の設立で、オフィスは東京都文京区湯島にあります。ISMS認証とプライバシーマークは取得済みです。音声技術「mimi」を手がける会社でもあります。

THINKLETは、LTEとWi-Fiを持つ首掛け型の開発機で、5chのマイクを内蔵します。8MP版は162,800円、13MP版は217,800円です（いずれも税込、2026年時点）。XFEライブラリは別途ライセンスで、画面は持ちません。

株式会社MIYOSHI

MIYOSHIは埼玉県入間郡三芳町に本社を置き、資本金は1000万円です。設立は昭和63年10月と公式に記載されています。事業は、現場監視カメラの開発とレンタル、LED照明の販売と施工、電子機器の開発と製造です。

G-POKEは、月額プランで提供されます。30GBプランは月額9,800円です。無制限プランは月額18,000円で、いずれも税抜です（2026年時点）。画面は持たず、クラウドへの録画保存は有料のオプションになります。

ジャパンメディアシステム株式会社

ジャパンメディアシステムは1984年8月の設立で、資本金は1億円です。本社は東京都千代田区外神田にあります。事業は、Web会議システム「LiveOn」シリーズの開発・販売です。

LiveOn Nanoは、本体76gでLTEを持ち、IP66に対応します。駆動時間は5時間です。公式ページには、仕様が開発中のもので最終版と異なる場合があるとの注記があります。購入のほかに、3・6・12か月のレンタルも選べます。

メモリ、通信機器、IoT、業務用モバイル端末を母体に持つ4社が、ウェアラブル端末を出しています。ここでは、会社の素性と、公式ページで確認できた範囲を見ていきます。

• 4社のうち、公式ページで金額を確認できた会社はない
• アドテックは、2015年10月1日にAKIBAホールディングスから分割して設立された
• アムニモは、横河電機の連結子会社である

株式会社アドテック

アドテックは、2015年10月1日にAKIBAホールディングスから分割して設立されました。資本金は1億円で、売上高は単体で136億43百万円です（2026年3月期）。本社は東京都中央区築地です。

Smart Helmet Plusは、手持ちのヘルメットに取り付けるIoT端末です。LTEとカメラ、SOSボタンを持ち、IP66に対応します。作業者に情報を表示する画面はなく、音声チャットの多言語対応は今後の予定です。

株式会社バルテック

バルテックは1993年3月23日の設立で、資本金は4億2542万5千円です。本社は東京都新宿区西新宿にあります。事業は、通信機器や事務用機器の製造、販売、レンタル、設置工事、保守管理などです。

MOTウェアラブルカメラは、内線・外線通話とインカムを1台で行えます。IP68の防水防塵に対応します。顔認証はオプションで、画面を目の前に置く機能はありません。価格は公式に掲載がありません。

アムニモ株式会社

アムニモは2018年5月17日に発足した、横河電機の連結子会社です。所在地は東京都武蔵野市中町で、資本金は9,000万円です（2024年3月20日時点）。事業は、IoTとAIを活用したサービスの提供です。

名札型アムニモポータブル AB12は、胸に着ける約77gのカメラです。内蔵SDカードに常時録画し、LTEでクラウドにつながります。公式の仕様に防水の等級やスピーカーの記載がなく、双方向の通話には向きません。

ゼブラ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社

ゼブラ・テクノロジーズ・ジャパンは、業務用モバイルコンピュータを手がける会社です。公式の日本語ページでは会社概要を取得できなかったため、設立年や所在地、資本金は書いていません。

Zebra WT6400は、手首に着けるAndroid端末で、リングスキャナと組み合わせます。-30℃の冷凍庫でも使えます。Zebra WS50はスキャナ一体型で、動作温度は-10℃までです。どちらも画面は手首に着け、価格の掲載はありません。

親会社が変わった会社や、グループの一員として事業を行う会社があります。ここでは、公式の沿革や会社概要で確認できた関係を整理します。

Dynabookはシャープの100%子会社

公式の沿革によると、2018年10月に発行済株式の80.1%がシャープへ譲渡されました。これでシャープグループに入っています。2019年1月に、社名がDynabookに変わりました。

2020年8月には、残る19.9%もシャープへ譲渡され、100%子会社になりました。NTTコノキューデバイスも、シャープが関わる合弁会社です。資料を読むときは、どの会社の製品かを確認しましょう。

ザクティは三洋電機グループから独立した

公式の社歴には、2013年にパナソニック／三洋電機グループから分離独立したとあります。同年に事業を始めています。2018年には、日本アジアグループ（現SOLABLE）の傘下に入りました。

古い資料では、三洋電機やパナソニックの名が出てくることがあります。現在の提供元は株式会社ザクティです。製品の問い合わせ先は、公式サイトで確認しましょう。

グループや日本法人が提供元になる会社

アムニモは横河電機の連結子会社で、アドテックはAKIBAホールディングスから分割して設立されました。ビュージックスジャパンは2023年に、米国法人の日本支店から事業を引き継いでいます。

RealWearの製品は、日本ではNSW株式会社が提供窓口です。海外発の製品は、メーカーと日本の窓口の法人が別の会社になる場合があります。見積もりでは、提供元の法人名も確認しておくと安心です。

製品マスタには、編集部が5段階で付けた「中堅・中小との相性」の評価があります。ここでは、2026年11月10日時点の評価と、製品ごとの想定企業規模を整理します。

• これは編集部の評価であり、メーカー自身の公表ではない
• 評価は製品単位で、会社をまたぐ順位表は作っていない
• 評価の理由には、料金の公開、レンタルの有無、問い合わせの要否が挙がっている

小さく始めやすい会社

中堅・中小との相性が5段階中4の製品は、2つです。ザクティのXacti LIVE CX-WL100WとMIYOSHIのG-POKEです。

ザクティは、1か月から使えるレンタルプランがあります。MIYOSHIは、月額プランの料金と1週間の無料レンタルを公式に掲載しています。小規模を想定企業規模に含む製品は、17製品のうち9つです。

大手向けの会社

相性が1の製品は、RealWearのNavigator Z1です。防爆仕様のため、導入費用は通常のスマートグラスより高くなると評価しています。想定企業規模は、大規模のみです。

相性が2の製品は3つあります。RealWearのNavigator 520とArc 3が該当します。DynabookのdynaEdge XR1も2です。いずれも公式に価格の掲載がなく、提供窓口への問い合わせから始める形になります。

差が小さい点

相性が3の製品は11製品で、ビュージックスジャパンの2製品とゼブラの2製品を含みます。ほかに、セーフィー、Fairy Devices、NTTコノキューデバイスの各1製品が該当します。アドテック、バルテック、アムニモ、ジャパンメディアシステムの各1製品も同じです。

この11製品は、価格の公開や試用の有無で評価が分かれています。企業規模だけで会社を絞るのは難しく、試用やレンタルの条件を含めて確認すると比較しやすくなります。

ウェアラブル端末は、会社名よりも、型式ごとの仕様と組み合わせる機器で使い勝手が変わります。メーカーを調べるときにも、取り違えやすい点があります。

旧グループ名や過去の提供元の資料が残っている

ザクティのように、親会社が変わった会社は、旧グループ名が残る資料があります。ビュージックスジャパンのように、事業の担い手が日本支店から日本法人へ移った会社もあります。

資料を見つけたときは、日付と提供元の表記を確認しましょう。会社概要は、公式サイトの最新のものを基準にします。

食い違う数字と税区分

THINKLETの開発機は、公式が税抜148,000円と税込162,800円を併記しています。本記事は税込の表記だけを使い、合算もしていません。

MIYOSHIの公式サイトは、会社概要の設立を昭和63年10月としています。一方で、沿革の文章には「設立した2002年」との記述があります。食い違うときは、会社概要の表記を採用しました。

仕様の限定条件を型式で確認する

dynaEdge XR1は、専用コントローラーとの組み合わせで動きます。MiRZAは、対応スマートフォンが必要です。Vuzix M400は、4,800mAhの外付け電池が防水に対応しません。

LiveOn Nanoの公式ページには、仕様が開発中との注記があります。会社名だけで判断せず、型式ごとの条件を公式のカタログで確認してください。

主要13社は、3つのグループに分けられます。画面付きの端末を出す4社、映像共有を軸にする5社、ほかの事業を母体に持つ4社です。メーカー別シェアのデータは見つかりませんでした。矢野経済研究所の台数は、HMDとARスマートグラスの合計です。

会社を選ぶ前に、手順の表示が必要か、映像の共有で足りるかを整理してください。金額を公式に確認できたのは17製品のうち3製品にとどまるため、見積もりで確認します。提供元や資本関係は変わることがあるので、検討時に公式の最新情報を確認しましょう。