SCADAの最適な選び方を徹底解説！おすすめの製品も紹介

選び方に入る前に、SCADAが何を担うシステムなのかを押さえます。ここが曖昧だと、本来は不要な機能に費用を払うことになりかねません。3点に絞って確認しましょう。

SCADAが担う役割

SCADAは、PLCやセンサーから設備の状態を集めて画面に映し、現場へ操作を返すシステムです。対象は1台の装置ではなく、複数ラインや工場全体になります。

国際標準ISA-95の階層ではレベル2にあたる位置づけです。単一の機械を扱うHMIより上位、作業指示を扱うMESより下位に置かれます。集めて見せるだけでなく、設定値の変更や起動・停止を遠隔で行える点が中心です。アラーム履歴と長期トレンドを蓄え、停止要因の分析に使う用途も広がっています。

HMI・IoTプラットフォームとの違い

検討中の案件の一部は、実際にはHMIやIoTプラットフォームで足ります。投資額が変わるため、最初に切り分けておくと無駄がありません。

判断の基準は、現場の設備に書き戻すかどうかと、対象が単一設備か工場全体かの2点です。装置1台で、その装置の担当者が操作できればよいならHMIで足ります。収集したデータを見るだけで操作が不要なら、IoTプラットフォームが候補です。複数ラインを監視しながら操作まで行いたいときに、SCADAが必要になります。

選定でつまずきやすい理由

SCADAは製品数こそ多くないものの、カタログに並ぶ機能の一覧は似通っています。並べても差が読み取りにくいのが実情です。

差が出るのは、既存PLCとの接続がすぐ通るかどうかです。タグ数の上限に余裕があるかといった運用面も影響します。加えて主要10製品のうち9製品が価格非公開で、金額で候補を絞ることもできません。だからこそ、製品を見る前に自社の前提条件を数字で押さえる順序が要ります。順序を先に決めておくと、比較の作業そのものが軽くなります。

編集部コメント：製品から入ると、機能の多さで判断しがちです。自社の設備が何点あり、どのPLCで動いているかを先に数えてみてください。それだけで候補はかなり絞られます。

SCADAは、既存の制御機器とどう向き合うかで3つに分かれます。この分類を押さえておくと、候補を絞り込みやすくなります。まず全体像をつかみましょう。

• PLCメーカー系列型
• マルチベンダー中立型
• 広域・大規模監視型

PLCメーカー系列型

制御機器メーカーが自社のPLCに合わせて提供するSCADAです。制御盤のPLCが1社に統一されている工場では、まずここが入口になります。

タグの取り込み設定があらかじめ用意された製品が中心です。PLCのプログラムと監視画面を同じ環境で開発できる製品もあります。トラブル時の切り分けが速く、専任のエンジニアを置きにくい現場ほど利点が大きくなります。一方で、将来PLCを別メーカーへ替えると乗り換えの負担が大きくなりがちです。囲い込みの側面は理解したうえで選んでください。

マルチベンダー中立型

特定の制御機器メーカーに紐づかないSCADAです。買収や増設を重ね、PLCが複数メーカーに分かれている工場に向きます。

対応する通信ドライバの数が多い点が持ち味です。古い機器を含む混在環境でも、接続先を広く拾えます。SCADAだけでなく、MESやIIoTまで同じ基盤で扱える製品もあります。ただし機能の幅が広いぶん、初期の設計工数は系列型より増えがちです。構築を任せるパートナーの選定まで含めて検討しましょう。

広域・大規模監視型

数百万点規模の監視に耐える、大規模・広域向けのSCADAです。プロセス産業や社会インフラの分散監視を想定して作られています。

複数拠点を1つの系で束ね、冗長化や長期のデータ保持まで標準で備える構成が中心になります。その反面、単一工場の組立・加工ラインに使うと機能が過剰になりがちです。導入と運用には専任の技術者が要り、中小規模の体制では負担が重くなります。対象が1工場に収まるなら、前の2つから選ぶほうが現実的でしょう。

同じSCADAでも、何をしたいかで優先する条件が変わります。製造業でよくある3つの目的を取り上げました。自社に近いものから読んでください。

複数ラインの稼働をまとめて監視したい

見るべきは、タグ数のライセンス体系と現場端末の扱いです。監視対象を広げるほど、この2つが費用に直結するためです。

設備1台あたりの取得項目を洗い出し、対象設備数を掛けて点数を積み上げてください。ライン増設を見込み、現状の1.5倍から2倍で段階を選ぶと移行費用を抑えられます。端末は常時監視用と現場閲覧用に分けて数えます。Webクライアントを台数制限なく配れる製品なら、閲覧用が増えても費用は変わりません。

制御室から遠隔で設定変更や起動停止をしたい

操作の権限管理と通信の確実性を軸に選びます。設備へ書き戻す以上、誤操作と通信断がそのまま事故につながるためです。

操作権限を人と画面の単位で細かく割り当てられるかを確認してください。操作の履歴が監査証跡として残るかも、あわせて見ておきます。既存PLCとの通信方式が製品側の対応表にあるかも、実機で確かめたいところです。監視が落ちるとラインを止めざるを得ない工程では、冗長構成が前提になります。権限の設計は、運用開始後に変えると現場の混乱を招きます。

停止要因を長期データで分析したい

ヒストリアンの持ち方が判断の中心になります。どれだけ過去に遡ってデータを見たいかで、必要な構成が変わるためです。

直近の異常検知だけなら、SCADA標準のトレンド機能で足りる場合が多くみられます。月次や年次で設備を比べ、停止要因を統計で追うならヒストリアンが必要です。多くの製品はヒストリアンを本体とは別のライセンスとして持ちます。要ると決めたなら、見積もり依頼の時点で込みにするかを必ず伝えてください。

誰が使うかによっても、SCADAに求める使い勝手や要件は異なります。SCADAに関わる3つの部門で整理しました。複数部門で共有する場合は、条件の厳しいほうに合わせます。

生産技術部門

画面を作り、設備をつなぐ側の部門です。導入時の作り込みと、その後の変更のしやすさが判断を分けます。

確認したいのは、画面の作成環境と設備追加時の手数です。テンプレートや部品の再利用ができれば、ライン増設のたびに一から作らずに済みます。既存PLCのタグをまとめて取り込める機能も、初期工数を大きく左右する部分です。ライン立ち上げの時期が決まっているなら、構築を任せるSIerの体制も確認してください。画面の作り方を標準化しておくと、横展開のたびの手戻りが減ります。

設備保全部門

アラームとトレンドの使い勝手が中心になります。異常に気づいてから原因にたどり着くまでの速さが、保全の工数に直結するためです。

アラームの重要度を分けて出せるか、発生履歴を条件で抽出できるかを見てください。夜間や休日の呼び出しを減らすなら、メールやモバイル端末への通知にも対応が要ります。長期のトレンドを見比べたい場合は、ヒストリアンの有無も判断材料になります。現場の担当者が扱う画面なので、操作のわかりやすさも軽視できません。

情報システム部門

サーバー構成とセキュリティの要件を持つ部門です。基幹ネットワークとつなぐ以上、OT側の安全確保を後回しにはできません。

確認するのは、サーバーの冗長化方式と、上位システムとのデータ連携の口です。OPC UAなど標準的な方式に対応していれば、MESや分析基盤への接続で悩みにくくなります。調達要件にセキュリティ認証が含まれるかは、社内で先に確かめておいてください。運用開始後の更新作業や、ライセンス管理の手間も見ておきたい部分です。

企業規模そのものより、規模から来る制約が判断を分けます。専任担当の有無、拠点数、稟議の通し方の3点です。自社の体制に近いところを見てください。

中小企業

専任の担当者を置けない前提で選びます。設定もトラブル対応も、設備担当者が本来の仕事と兼ねることになるためです。

1ラインや数十点の小規模構成から始められる製品を優先してください。無償ライセンスや試用版があれば、費用をかけずに実機で接続を確かめられます。公開価格のある製品なら、稟議に出す金額も早く固まるでしょう。窓口が日本語で、国内に保守体制があるかも定着を左右する条件です。導入の入口を小さくしておけば、合わなかったときの損失も限られます。

中堅企業

複数ラインや複数拠点への広がりを前提に選びます。1ラインで始めても、次の設備へ横展開する場面が必ず来るためです。

タグ数の段階に余裕を持たせ、上限に当たったときの追加費用を先に確認しておきましょう。拠点をまたいで監視する計画があるなら、通信経路と権限の設計も早めに要ります。画面やタグの命名規則を標準化しておくと、拠点が増えても作り直しが生じません。情報システム部門と生産技術部門で、運用の分担を決めておくと滞りません。

大企業

既存システムとの連携と、調達の要件が判断を左右します。対象が全社に及ぶため、1工場の都合だけでは決められないためです。

MESや基幹システムとの接続方式、拠点をまたぐ統括監視の可否を先に確認しておくことが大切です。調達基準にセキュリティ認証や規制対応が入る場合は、その条件で候補を絞ります。メーカー直接の保守契約を社内規定で求められるなら、国内法人の有無が採否を決めます。全社一斉ではなく、1拠点で試してから広げる進め方も検討に値するでしょう。

目的・部門・規模で方向が見えたら、具体的な条件に落とし込みます。ここからは順番が大切です。上から順に確認すると、手戻りが減ります。

• 監視点数と端末台数を概算する
• 既存PLCとの接続を棚卸しする
• 冗長化とヒストリアンの要否を決める
• セキュリティと規制の要件を確認する
• 条件を揃えて見積もりを取る

監視点数と端末台数を概算する

最初に決めるのは、監視点数と端末台数です。多くの製品はタグ数の段階課金を基礎にしており、この2つが費用の骨格を左右します。

設備1台あたりの取得項目を洗い出し、対象設備数を掛けて積み上げてください。段階の刻み方は製品ごとに違い、75点から無制限まで幅があります。現状ちょうどで見積もると、設備追加で上限を超えたときに移行費用が発生しかねません。現状の1.5倍から2倍を見込んでおくほうが、結果として安く収まります。端末は常時監視用と現場閲覧用に分けて数えてください。

既存PLCとの接続を棚卸しする

次に、制御盤の機器を1台ずつ書き出します。カタログの対応表を、実際に繋がるかという観点で読むためです。

メーカー・型式・通信方式の3列で表にすると、抜けに気づきやすくなります。通信方式はOPC UAやEtherNet/IP、Modbus、DNP3などが対象です。PLCが1社に統一されているなら、系列型のSCADAが構築工数の面で有利になります。古い機器が混ざる場合は、その1台のためにゲートウェイが必要になりかねません。型式まで伝えて見積もりを依頼すると、後出しの追加費用を防げます。

冗長化とヒストリアンの要否を決める

冗長化の要否は、SCADAが止まったときにラインを止めるかどうかで判断できます。監視が落ちてもPLC単体で運転を続けられ、手動でしのげるなら単系で足ります。

逆に、監視画面がないと安全に運転できない工程では冗長構成が前提です。サーバーが2倍になり、ライセンスもハードも増えて見積もり額が変わります。ヒストリアンの要否は、どこまで過去のデータを遡るかで判断します。直近の異常検知だけならSCADA標準のトレンド機能で足りることも多いでしょう。

セキュリティと規制の要件を確認する

調達要件に認証や規制対応が含まれるかを、社内で先に確かめてください。後から要件が出てくると、絞り込みをやり直すことになります。

産業制御システムのセキュリティ規格には、ISA/IEC 62443シリーズがあります。認証を取得しているかは公式サイトに明記されていることが多い部分です。国内では、経済産業省の工場システム向けガイドラインが参照されます。医薬品や食品では、監査証跡と電子署名が要件に入るケースもあるでしょう。標準機能か追加モジュールかで、バリデーションの工数が変わります。

条件を揃えて見積もりを取る

最後に、固めた条件を明示して複数社へ同時に依頼します。SCADAは価格非公開の製品が大半で、この工程が実質的な比較作業になるためです。

伝えるのは、監視点数・クライアント台数・冗長化の有無・ヒストリアン込みかの4条件です。加えて5年間の総保有コストで出してもらうと、年間保守の差まで並びます。本体が最安の製品が、周辺を足すと最高になることも珍しくありません。公開価格のある製品を基準線に置くと、他社の見積もりの妥当性を測れます。

候補の当たりを付けるため、編集部の製造業適合性スコアを横並びにしました。工程管理・保全管理・多拠点対応・現場操作性・中小適合の5項目を5段階で評価しています。並びは中小適合の高い順です。下へ向かうほど、想定する企業規模と導入の重さが上がります。自社の規模と近い行から見ると、現実的な候補を絞り込みやすくなります。

評価が設定されていない項目は「－」と表記しました。製品ごとの詳しい比較はSCADAの比較記事、費用の積み方はSCADAの費用の解説記事で扱っています。

導入でつまずく組織には共通したパターンがあります。事前に知っておけば、稟議の段階で対策を示せるはずです。よくある5つを回避策とあわせて挙げます。

本体価格だけで比較してしまう

見積書に並ぶのは、サーバーライセンスだけではありません。クライアント、ヒストリアン、冗長化、通信ドライバ、年間保守が積み上がります。

本体が最安の製品が、クライアント台数とヒストリアンを足すと最高になる例もあります。回避策：監視点数・台数・冗長化・ヒストリアンの4条件を揃えてください。そのうえで5年間の総保有コストを出し、並べたときの順位だけを見ます。初期費用だけで決めると、運用が始まってから差が出てきます。

海外の公開価格をそのまま円換算してしまう

米国サイトで公開されている価格は、日本の実勢と一致するとは限りません。国内は代理店経由の個別見積もりになる製品が多いためです。

為替だけでなく、サポート費用や保守の範囲も国ごとに違います。回避策：海外価格は候補を絞る段階の参考にとどめてください。金額の根拠は、必ず国内窓口から取った見積書に置き換えます。円建ての定価を公開している製品があれば、基準線として使えます。日本国内で支払う金額は、必ず国内窓口に確認してください。

生産中止や提供元の変更を見落とす

SCADA領域では、事業の売却や製品名の変更が続いています。古い情報のまま検討すると、問い合わせ先を間違えかねません。

すでに生産中止となり、サポート終了の期限が決まっている製品もあります。名称が変わった製品では、旧称のまま販売サイトに残っている例も見られます。回避策：候補に挙げた製品は、日本語の公式ページで現行かどうかを確かめてください。旧称と現行名の両方で検索すると、同じ製品を別物と誤解せずに済みます。

対象が違う製品を候補に入れてしまう

データ収集ソフトやDCS、広域インフラ向けの遠隔監視は、SCADAとは製品性格が異なります。名前が似ていても、書き戻しの可否や想定する規模が違うためです。

海外サイトで見つけた製品が、国内で同じように買えるとも限りません。回避策：提供元自身がどのカテゴリに分類しているかを確認してください。あわせて、日本語の公式サイトに現行の製品ページがあるかも見ておきます。無ければ国内窓口へ直接問い合わせると、空振りを防げます。

タグ設計を後回しにする

SCADAは、つないで画面を作れば動き始めます。ただしタグの命名規則と設備の階層を決めずに構築すると、後で必ず困ります。

設備が増えたときに画面ごと作り直しになり、拡張のたびに工数が膨らみかねません。回避策：導入前に、タグ命名規則・設備階層・アラームの重要度区分を決めてください。拠点をまたいで使う計画があるなら、拠点間で規則を揃えておきます。最初の設計が、5年後の運用の重さを決めると考えてよいでしょう。

SCADAの選定は、製品の機能一覧ではなく前提条件から始まります。監視点数、既存PLCのメーカー、冗長化の要否、端末台数の4つです。ここが固まれば、価格非公開の製品同士でも同じ土俵で比べられます。種類はPLCメーカー系列型・マルチベンダー中立型・広域大規模監視型の3つに分かれます。

目的・部門・企業規模で方向を定めたら、5つの確認事項を上から順にたどってください。失敗しやすいのは、本体価格だけの比較と海外価格の円換算です。提供元の変更を見落とすことや、タグ設計の後回しにも注意が要ります。各製品の比較はSCADAの比較記事、基礎はSCADAの解説記事で扱っています。