PLCデータ収集部門で注目
Pro-face Pro-Server EX
シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社
PLCの値をExcel・データベースへ自動収集するソフト
シュナイダーエレクトリックのPro-faceブランドのデータマネジメントソフトウェア。Ethernetで接続したPro-faceの表示器やマルチ・データボックスを経由して、PLCなどの情報をプログラムなしで収集し、CSV・Excel・Access・Oracle・SQL Serverに保存する。オフィスで作った作業指示やレシピを現場へ送る機能、Excelでの帳票作成機能、表示器に接続した機器同士のデータ共有の機能を持つ。
製品のポイント
- 生産情報のリアルタイム収集
- 作業指示・レシピの伝達
- Excelでの帳票作成
この製品は情報のみ掲載中で、資料請求の対象外です。
Pro-face Pro-Server EXの評価・機能・価格
製品概要
| 対象従業員規模 | 全ての規模に対応 | 対象売上規模 | 全ての規模に対応 |
|---|---|---|---|
| 対象従業員規模 | 全ての規模に対応 | ||
| 対象売上規模 | 全ての規模に対応 | ||
| 提供形態 | パッケージソフト | ||
| 参考価格 | 別途お問い合わせ | ||
| 参考価格補足 | 製品ページに価格の記載なし。ライセンスはDeveloperライセンス(Runtimeライセンス1つを含む)、Runtimeライセンス、データベース接続用のMESアクションライセンス(いずれもデジタルライセンス) | ||
製品詳細
製品詳細
シュナイダーエレクトリックのPro-faceブランドのデータマネジメントソフトウェア。Ethernetで接続したPro-faceの表示器やマルチ・データボックスを経由して、PLCなどの情報をプログラムなしで収集し、CSV・Excel・Access・Oracle・SQL Serverに保存する。オフィスで作った作業指示やレシピを現場へ送る機能、Excelでの帳票作成機能、表示器に接続した機器同士のデータ共有の機能を持つ。
強み・弱み
強み:Pro-faceの表示器・データボックスを経由し、表示器が接続できるPLCの値をプログラムなしで集められる/CSV・Excelに加えてAccess・Oracle・SQL Serverへ保存でき、データベース接続はMESアクションライセンスで追加できる/収集だけでなく、オフィスからのレシピ・作業指示の伝達とExcelでの帳票作成を1本のソフトで行える
弱み:PLCから直接ではなく、Ethernetを持つPro-faceの表示器・マルチ・データボックスなどを経由して集める仕組みで、対応機種がないと使えない(GP2000シリーズなど旧機種はサポート対象外)/動作環境の注記で、Excel・Access・Oracleは32ビット版、SQL Serverは64ビット版が対象とされ、64ビット版のExcelは使えない
合う企業/合わない企業・FAQ
合う企業:Pro-faceの表示器を使う現場の生産データをExcelやデータベースに集めたい/オフィスからレシピや作業指示を現場へ送りたい
合わない企業:Pro-faceの表示器を使っていない/64ビット版のExcelで帳票を作りたい
Q.どの機器に対応していますか?
A.Ethernetを搭載したSP5000シリーズ、ST6000シリーズ、STM6000シリーズ、GP4000シリーズ、LT4000Mシリーズ、マルチ・データボックス、WinGP対応のIPC・パソコンなどです(一部はバージョン条件あり)。
Q.保存できる形式は?
A.CSV、Excel、Access、Oracle、SQL Serverです。データベースと接続するにはMESアクションライセンスを使います。
仕様・動作環境
| API連携可否 | - |
|---|---|
| 導入企業カスタム有無 | - |
価格・料金
参考価格:別途お問い合わせ
製品ページに価格の記載なし。ライセンスはDeveloperライセンス(Runtimeライセンス1つを含む)、Runtimeライセンス、データベース接続用のMESアクションライセンス(いずれもデジタルライセンス)
価格・料金プランを見る企業情報
- 会社名
- シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社(製造業)
- 住所
- 東京都港区芝浦
評価・掲載基準について
専門家分析
製造業IT導入の専門知識と現場実績に基づき、各製品の機能・実装難度・製造業への適合性を独自の観点で分析しています。
独立評価
掲載ベンダーからの広告費・報酬は評価スコアに影響しません。評価軸(生産管理・品質管理・コスト管理等)は編集部が独自に設定しています。
データ検証
公開仕様書・導入事例など複数のソースを照合し、記載情報の正確性を定期的に検証・更新しています。
