OTセキュリティ(工場・制御システム向け)部門で注目
Claroty xDome
Claroty, Inc.
450以上のプロトコルでOT資産とリスクを把握
Clarotyのサイバーフィジカルシステム(CPS)保護プラットフォームのうち、SaaS型で提供される製品。追加のハードウェアが要らないClaroty Edge、受動監視、安全なクエリ、プロジェクトファイル解析などの収集方式を組み合わせてOT資産を検出し、台帳を自動で更新する。450以上のプロトコルに対応し、脆弱性とエクスポージャーを生産ラインやシステムの単位でリスク評価する。機器の通信関係からIEC 62443に沿ったゾーン分けとセグメンテーションのポリシーを提案し、CPS固有の脅威も検知する。国内では東芝デジタルソリューションズが販売代理店として日本語のサポートとともに提供する。
製品のポイント
- 複数の資産検出方式
- 資産台帳の自動管理
- ライン単位のリスク評価
この製品は情報のみ掲載中で、資料請求の対象外です。
Claroty xDomeの評価・機能・価格
製品概要
| 対象従業員規模 | 全ての規模に対応 | 対象売上規模 | 全ての規模に対応 |
|---|---|---|---|
| 対象従業員規模 | 全ての規模に対応 | ||
| 対象売上規模 | 全ての規模に対応 | ||
| 提供形態 | SaaS | ||
| 参考価格 | 別途お問い合わせ | ||
| 参考価格補足 | 公式サイトに価格表示なし。国内では販売代理店(東芝デジタルソリューションズなど)経由の見積もり | ||
製品詳細
製品詳細
Clarotyのサイバーフィジカルシステム(CPS)保護プラットフォームのうち、SaaS型で提供される製品。追加のハードウェアが要らないClaroty Edge、受動監視、安全なクエリ、プロジェクトファイル解析などの収集方式を組み合わせてOT資産を検出し、台帳を自動で更新する。450以上のプロトコルに対応し、脆弱性とエクスポージャーを生産ラインやシステムの単位でリスク評価する。機器の通信関係からIEC 62443に沿ったゾーン分けとセグメンテーションのポリシーを提案し、CPS固有の脅威も検知する。国内では東芝デジタルソリューションズが販売代理店として日本語のサポートとともに提供する。
強み・弱み
強み:450以上のプロトコルに対応し、受動監視だけでなくClaroty Edgeや安全なクエリなど複数の収集方式から選べる/通信の関係からIEC 62443に沿ったゾーン分けとセグメンテーションのポリシーを推奨し、ファイアウォールに反映する前にテストできる/国内では東芝デジタルソリューションズが販売代理店となり、日本語でのサポートと、アセスメントから保守運用までの支援を案内している
弱み:xDomeはSaaS型のため、オンプレミスで運用したい場合は別製品のContinuous Threat Detection(CTD)を選ぶことになる/公式サイトの拠点一覧に日本のオフィスはなく、国内の窓口は販売代理店になる
合う企業/合わない企業・FAQ
合う企業:受動監視用のセンサーを置く前に、まず短期間で資産とリスクを把握したい/生産ラインごとにリスクを整理し、セグメンテーションの計画を立てたい
合わない企業:制御ネットワークのデータをクラウドへ送れない/メーカーの日本法人と直接契約したい
Q.オンプレミスで使えますか?
A.公式サイトでは、xDomeはSaaS型のソリューションと説明されています。オンプレミスでの導入を希望する場合は、同じClarotyのContinuous Threat Detection(CTD)がオンプレミス導入に対応する製品として案内されています。
Q.日本ではどこから購入できますか?
A.東芝デジタルソリューションズがクラロティ社の販売代理店として、xDome、CTD、xDome Secure Accessを提供しています。製品の機能や操作方法に関する問い合わせには、国内で日本語で対応すると案内されています。
仕様・動作環境
| API連携可否 | - |
|---|---|
| 導入企業カスタム有無 | - |
価格・料金
参考価格:別途お問い合わせ
公式サイトに価格表示なし。国内では販売代理店(東芝デジタルソリューションズなど)経由の見積もり
価格・料金プランを見る企業情報
- 会社名
- Claroty, Inc.(製造業)
- 住所
- 米国ニューヨーク州ニューヨーク
評価・掲載基準について
専門家分析
製造業IT導入の専門知識と現場実績に基づき、各製品の機能・実装難度・製造業への適合性を独自の観点で分析しています。
独立評価
掲載ベンダーからの広告費・報酬は評価スコアに影響しません。評価軸(生産管理・品質管理・コスト管理等)は編集部が独自に設定しています。
データ検証
公開仕様書・導入事例など複数のソースを照合し、記載情報の正確性を定期的に検証・更新しています。
